厚生労働科学研究費補助金がん対策推進総合研究事業 総合的な思春期・若年成人(AYA)世代のがん対策のあり方に関する研究

15〜39歳の思春期・若年世代のがん患者さんに対しては治療前の不安をはじめ妊孕性温存、
がん治療後の妊娠など一連のサポートが必要となります。
本サイトでは医師、看護師、臨床心理士などさまざまな医療従事者が関わる各県の地域医療連携を紹介しています。

研究班からのお知らせ

2016.03.01
ホームページを開設しました。

ご挨拶

堀部班の目的は、わが国の思春期、若年成人(AYA)世代のがん医療の実態調査および関連情報の収集を行い、相談支援、緩和ケア、教育支援、就労支援、妊孕性温存、診療体制、療養環境等について、学会・団体と連携して総合的に現状を分析し、この世代の特徴に配慮したがん対策のあるべき姿を具体的に政策提言し、診療・支援のツール開発やガイドラインの作成を行うことです。我々、堀部班JSFP(NPO法人日本がん・生殖医療学会)チーム(生殖小班)はAYA世代の妊孕性温存に関わるがん・生殖の医療連携体制のあり方を検討する班となっています。
がん患者さんの罹患率は近年増加傾向を示していますが、がんに対する集学的治療の進歩や診断方法の改良に伴い、AYA世代のがん患者さんを含めて、多くの患者さんが「がん」を克服できるようになってきています。しかしながら、一部の患者さんではそれらの治療によって原疾患は寛解するものの、医原性の性腺機能の低下が生じ、性腺機能不全や妊孕性消失などを来す可能性があります。近年の生殖医療の飛躍的進歩にも関わらず、これまで妊孕性消失などの生殖機能に伴うQOL低下に対して、十分な対策が講じられてきませんでした。そして、がんサバイバーによっては、がん治療終了後に初めて妊娠が困難であることを知る場合も少なくありませんでした。がんの診断から治療までの短い時間の中で、患者さん本人は「がん」という病気やその治療に対して恐怖と不安の中で理解を深め自己決定しなければならないという、不確実性の中の厳しい現実があります。その様な状況においては、医療従事者はがん治療ならびに生殖医療に関する正確な情報を的確なタイミングで提供する責務があります。そのためには、まずはがん治療医が生殖に関する正確な情報を知り、産婦人科医師との密な連携を構築し、問題点などを共有する場が必要となります。しかしながら、何よりもまずはがん治療を優先すべきである事実を理解しておかなければなりません。
堀部班JSFPチーム(生殖小班)には、本邦で初めてAYA世代がん患者さんの妊孕性温存に関するサポート体制を構築する医療連携ネットワークである岐阜モデル(GPOFs)をはじめとして、既に数年来独自の地域連携ネットワークを展開している岡山県、最近発足した長崎県ならびに滋賀県、近々キックオフ予定の埼玉県の5カ所それぞれ特色のある地域において、がん・生殖医療地域連携ネットワークの構築に携わった者が研究分担者として所属しています。生殖小班は、AYA世代がん患者さんの妊孕性温存が、各地域で完結することができる「がんと生殖に関する医療連携ネットワーク」の構築を最終目標としています。昨年、安倍内閣総理大臣ならびに塩崎厚生労働大臣が提唱した、「がん対策加速化プラン2015」の3つの柱の一つである「がんとの共生」は地域完結型の地域医療の推進を目指しています。ライフステージに合わせたがん対策の検討項目の一つである「生殖機能温存」に関する地域連携ネットワークが構築されることによって、がんと共に生きるAYA世代のがん対策がさらに発展すると考えています。


岐阜大学大学院医学系研究科産科婦人科学 古井 辰郎
聖マリアンナ医科大学 産婦人科学 鈴木 直